ビジネスモデルとは何かを簡単に定義。基本例や仕組みを整理してみる
投稿日:2021年1月21日 更新日:
〜のビジネスモデルは、こうなっている。そんなことを話で聞いて、そもそもビジネスモデルって何のこと?思ったことありませんか。そして、それにどんな定義がされていて、何のことを言っているのか。その作り方は。仕組みは。気になることが、たくさん出てきます。ここでは、その種類や基本パターンを簡単に整理して、わかりやすくお届けしていきます。
ビジネスモデルの定義
まずは、この言葉が何を示しているのかをみていきましょう。
ビジネスモデルとは、端的に言えば、
[ 商品やサービスを使ってどのように利益を出すのか ]
です。
もっと細かくすると
[ 誰に何を売って(=ビジネス)、収益を得るのかという利益を生み出す活動、仕組み]
のことです。
“仕組み”というと堅苦しく感じるかもしれません。
しかしながら、普段の皆さんの買い物しているものだってこれに当てはまっています。
例を挙げるとすれば、メーカーは、お店に仕入れてもらって利益を得ていますし、仕入れたお店は、消費者つまり皆さんがお店の商品を購入してくれることで利益を得ています。
ティッシュを作っているメーカーは、スーパーや薬局などに仕入れてもらっていますし、スーパーや薬局は、そのティッシュをお客様に購入してもらって利益を得ています。
基本的には、このようなイメージです。
この”ビジネスモデル”のパターンの種類があるので、次から”基本的”理解しやすい6つのパターンを覗いてみましょう。
6つのビジネスモデル基本パターン
- 物販(販売)
- 小売
- 広告
- サブスクリプション(Subscription)
- マッチング
- フリーミアム
このような6つの種類に分類されます。その中でさらに細かく存在するものもありますが、詳細の中で触れていきます。
1. 物販(販売)モデル
SPA(speciality store retailer of private label apparel)、製造小売と言われるものです。
商品企画〜製造〜販売の全てのプロセスを自社で手がけます。
これは、最もシンプルで、身近な方法です。
例えば、UNIQLO(ユニクロ)です。
メーカーが製品の企画をして、工場で製造して、お店などで販売する。
2. 小売モデル
お店などが製品をどこからか仕入れて販売する方法です。
販売だけに特化しているとも言えます。
例えば、スーパーが野菜や日用品を仕入れて販売する。などがこれに当たります。
3. 広告モデル
自社の媒体(製品/サービス)に他社の製品/サービスを掲載/放送することにより掲載料(広告料)をもらう方法です。
例えば、インターネット広告、雑誌への掲載、テレビCMなどです。
4. サブスクリプション(Subscription) モデル
一定期間の継続的な利用に対して料金を支払う方法です。
「月額定額制(定期購入)」、サブスクと言えばわかりやすいかもしれないですね。
例えば、AmazonプライムやNetflix、携帯電話の料金などです。
5. マッチング モデル
需要と供給を結び繋げることで手数料をもらう方法です。
需要と供給は、企業と企業、企業と人、人と人、商品と人、ITとヒト/モノなど様々な形態があります。
例えば、不動産賃貸、転職サービス、クラウドソーシングなどです。
6. フリーミアム モデル
商品やサービスの一部を無料で提供し、追加の機能や特別な機能を利用するために料金を支払う
方法です。
「課金制」と言えば、わかりやすいかもしれません。同じ商品やサービス内で無料と有料が存在しているものです。
例えば、ソーシャルゲーム、動画配信、ブログ、マンガなどです。多くはインターネットを介したサービスに見受けられます。
例外モデル
6つのパターン以外にもあります。
これらは、先のモデルの中で “要素”として、組み込まれているものもあります。
・消耗品モデル
→本体の製品やサービスよりも次の消耗品(付属品)購入などで利益をあげる方法です。
例えば、電動歯ブラシの替えブラシ、製品のカートリッジなどです。
・ライセンスモデル
→自社が保有するキャラクターやブランドの使用権利を貸与して使用料をもらう方法です。
例えば、ディズニーやサンリオのキャラクター、アニメキャラクターを自社のパッケージにして製品を売り、権利元に使用料を支払うことなどです。
・二次利用モデル
→ライセンスモデルと混乱することもありますが、アニメや漫画、小説の映画化などがこれにあたり、メディアミックスと呼ばれます。自社の製品やサービスが雑誌や映像として紹介されたものを自社のHP(ホームページ)に掲載するなども含まれます。
まとめ
ビジネスモデルとは何?ということで、数種類の基本的なパターンをご紹介しました。
以前は、製品だけあれば売れる。そんな時代もありました。
しかし、現在では、製品単体を基礎として、売り方や収益方法もトータル的に
考える必要性があります。
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