IoTとは何かM2Mとの違いや意味CtoC/BtoC/BtoBとは

投稿日:2017年12月26日 更新日:

マーケティング用語の中でもわかりやすく、読み方もそのままである、IoT(アイオーティー)、MtoM(M2M/エムトゥーエム)、BtoB(B2B/ビートゥービー)、BtoC(B2C/ビートゥーシー)、CtoC(C2C/シートゥーシー)。これらの意味とは何か。ビジネスでは、一般的に使われるようになり、目に耳にする機会は多くなりました。大きな枠で知っておくととても簡単です。それでは、それぞれの内容をみていきましょう。

IoT(アイオーティー)とは

Internet of Things(インターネットオブシングス)の略。“モノのインターネット”なんて呼ばれたりします。

あらゆるモノが、インターネットを介して繋がることを意味します。

インターネットを軸として、離れた場所から状況を知ったり、離れた場所からモノを操作したりするのです。

例えば、冷蔵庫にセンサーがつけられ、それをインターネットを介して中身を管理する。家全体にセンサーがついていて、不在でも家の様子が見ることができる。スマホでお風呂を入れる。など、あらゆるモノをモニタリング、コントロールすることで、より快適な生活を実現しようとするものです。

MtoM(M2M/エムトゥーエム)とは

IoTより少し前にあった概念で、Machine to Machine(マシーントゥーマシン)の略。

機器、機械同士が、ヒトを介さないで通信することを意味します。

インターネットを軸として、人間が介在していなくても機器、機械同士で通信、処理を行ったりするのです。

IoT(アイオーティー)もインターネットを軸としていますが、それを実際の”モノ”にまで発展させている点で概念に違いがあります。

BtoB(B2B/ビートゥービー)とは

Business to Business(ビジネストゥービジネス)の略。

企業間取引を意味します。

“企業(法人)”が”企業(法人)”に向けて”モノ”や”サービス”を提供する取引です。

オフィス関連機器やデザイン、HP(ホームページ)製作企業などが該当します。

例えば、HP製作を企業から依頼され、HP製作企業が作成して依頼企業に納品。このような場合が該当します。

BtoC(B2C/ビートゥーシー)とは

Business to Consumer(ビジネストゥーコンシューマー)の略。

企業と個人(消費者/エンドユーザー)の取引を意味します。

“企業(法人)”が”個人(消費者/エンドユーザー)”に向けて”モノ”や”サービス”を提供する取引です。

例えば、アパレル、バラエティショップ、家電メーカー、その他消費者向け製品メーカーなど所謂、一般消費者に”モノ””サービス”を提供している所が該当します。

また、小売業では、メーカーからの商品仕入れは、”BtoB”、その仕入れた商品を販売するお店は、”BtoC”と言えます

CtoC(C2C/シートゥーシー)

Consumer to Consumer(コンシューマートゥーコンシューマー)の略。

個人間取引を意味します。

個人(消費者/エンドユーザー)間取引を意味します。

“個人(消費者/エンドユーザー)”が”個人(消費者/エンドユーザー)”に向けて”モノ”や”サービス”を提供する取引です。

例えば、オークション、フリーマーケットが該当します。

BtoE(B2E/ビートゥーイー)

Business to Employee(ビジネストゥーエンプロイー)の略。Employee(エンプロイー)は、英語で、”従業員”の意味。

“企業”と”従業員”の取引を意味します。

自身が働いている”企業”が”従業員”に向けて自社の”モノ””サービス”を割安で提供する取引です。

例えば、社販制度が該当します。

BtoG(B2G/ビートゥージー)

Business to Government(ビジネストゥーガバメント)の略。Government(ガバメント)は、英語で、”政府”の意味。

“企業”と”公的機関(政府/自治体)”の取引を意味します。

“企業”が”公的機関(政府/自治体)”に向けてビジネスをする取引です。

例えば、公共事業(道路、施設建設工事など)の入札などが該当します。

GtoC(G2C/ジートゥーシー)

Government to Consumer(ガバメントトゥーコンシューマー)の略。

“行政”と”個人(消費者/エンドユーザー)”の取引を意味します。

“行政(政府/自治体)”が”個人(消費者/エンドユーザー)”に”サービス””システム”を提供する取引です。

例えば、役所で住民票発行や確定申告、パスポートや運転免許証の発行などが該当します。

まとめ

それぞれ、“取引先に注目して、相手がどこなのか”によって呼び方が変わっています。

しかし、特に小売業では、”BtoB”と”BtoC”が混在しているのと同時に、メーカーの立場でも、自社製品を”企業”で販売してもらうのと並行して、最終的には、”個人(消費者/エンドユーザー)”にきちんと届けることのできる戦略も練らなくてはいけません。

IoTは、今後より加速して発展していくのは間違いないですよね。

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